市場動向とお客さまのニーズを正確に把握するため、横浜銀行ではビッグデータを活用したマーケティングに力を入れています。戦略立案のベースは、2013年に地方銀行6行(現在は10行が参加)とともに立ち上げ、運営している「共同MCIFセンター」です。(MCIF:マーケティング・カスタマー・インフォメーション・ファイル/マーケティング用の顧客情報データベース)これは各種取引データをはじめとする情報を加工し、マーケティング・データとして蓄積する『共同MCIFシステム』と利用行の行員および分析・モデルの専門家が連携して活動する『ナレッジ・ラボ』からなる共同利用型の顧客情報データベースで、日本全国のお客さま約2,500万人分のデータ分析に基づく可視化と、「男女別」「年齢別」などのセグメントが可能です。
近年はAI(人工知能)を活用したデータマーケティングが注目されていますが、AIの知見を蓄積するデータベースとしてもメガバンクに劣らない性能を備えています。