企業として持続的に成長していくためには、多様な人財の活躍が不可欠です。
その信念にもとづき、ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョンの推進に取り組んでいる横浜銀行。
ウェルビーイングの実現に向けて自分らしく働くための制度を活用している3名に
キャリア・イノベーション支援制度と育児支援制度について話してもらいました。
人財部 企画グループ
2003年入行
当行行員の配偶者と家事・育児をシェア。週に3日は定時で仕事を終え、学童・保育園への迎えと家事全般を担当する。人財部企画グループでの仕事は人事制度の設計、人事関連規定の新設・改訂など。現在は自ら創設にかかわり2021年にスタートした「社外兼業制度」を利用し、週1日は取引先のメディア企業に勤務。
地域戦略統括部
2000年入行
2008年と2015年に産休・育休を取得。2度目の復帰後はワークライフバランス支援勤務制度(勤務時間を短縮)を活用して育児と仕事を両立し、学びの場や異業種交流にも積極的に参加。テレワーク勤務制度の導入にもかかわる。休日は家族との時間を大切にする一方、ジムで筋トレに励む。
横浜駅前支店 個人渉外
2014年入行
大船支店で個人渉外の課長代理を務めていた2021年に産休・育休を取得。保育園がすぐに見つかったため半年後に横浜駅前支店に復帰。現在はフレックスタイム制を活用して勤務。アパートローンを中心にコンサルティングをおこなっている。休日は離乳食をつくり家族と過ごす時間が癒しとなっている。
※紹介行員のインタビュー内容・所属等は取材当時のものになります
勉強したい。他社で経験を積みたい。
堂々と胸を張って言える銀行になった。
背景にあるのはデジタル化の進展、人生100年時代をはじめとする外部環境の変化と、従業員の就業意識の変化です。それをふまえて銀行業務以外の多様な経験を積む機会を拡充することにより、従業員の主体的なキャリア形成とこれまでのキャリア延長線上にはない成長を後押しし、人財の多様性・専門性を高めていくものです。
産休・育休の利用は、当事者にとっても
職場の人たちにとっても特別なことではない。
在宅勤務とペーパーレス化によって
育児と仕事を両立する行員の負担を軽減。
「ワーク」と「ライフ」を大きくしていくことのできる銀行
これまでは不可能だったことにも挑戦できる。